妊娠3ヶ月（妊娠8週、9週、10週、11週）の胎児と母体の状態

妊娠していないときの子宮の大きさは、大きめの鶏の卵ぐらいでした。妊娠すると少しずつ大きくなり、妊娠3ヶ月の終わりごろ（妊娠11週の末ごろ）には、大人の握りこぶしぐらいの大きさになります。個人差もありますが、まだ恥骨の後ろに収まるぐらいの大きさなので、おなかがふくらんできた実感はあまりないかもしれません。

つわりの時期や症状は人それぞれ。個人差はありますが、多くは妊娠8～10週ごろにピークを迎えます。

つわりの原因ははっきりとはわかっていませんが、妊娠後に大量に分泌されるｈＣＧというホルモンが原因という説があります。また、精神的なストレスが自律神経のバランスを乱すことも影響しているともいわれています。

つわりの症状や程度には個人差があり、気にならないほど軽い人がいる一方で、かなり重い人もいます。12～13週ごろにはおさまることが多いので、いろいろな方法を試したり工夫したりして、乗り切りましょう。

赤ちゃんは自分が必要なエネルギーをママの体から奪う力をもっています。ママの食欲が落ちても、赤ちゃんは大丈夫！「赤ちゃんのために無理に食べる」のは、やめましょう。

赤ちゃんはまだ小さいので、栄養バランスもあまり気にしなくて大丈夫。妊娠初期はまだ塩分制限の必要もありません。塩辛い物でも、コッテリ系や揚げ物でも、食べられる物を食べましょう。

日中は少量ずつ2～3時間おきに食べる“小分け食べ”がお勧めです。働くママは机の引き出しやハンドバッグ、ポケットの中に軽食を用意するといいでしょう。

食事時間も、家族に合わせずマイペースで！　寝る前や起床後すぐ、夜中に目が覚めたときに、小さなおにぎりやクッキーなどを食べるようにしましょう。

湯気や匂いが吐き気を誘うので、調理は自分でしないでできれば家族に任せるのがベスト。無理なら、出来合いのお惣菜やお弁当、外食に頼るのも対策のひとつ。

主食も副菜も汁物もぜ～んぶ、冷蔵庫で冷たくするか、常温で食べてみましょう。冷し茶漬け、冷やしラーメン、冷製パスタなどもおススメです。

冷えた果物は食べやすいのですが、酸味のある柑橘類はあとで吐くことがあるので注意しましょう。

水分の一気飲みは吐き気を誘うので要注意。氷をかじらずに、口の中で溶かしながら飲みこむのがコツです。炭酸水や経口補水液なら飲める人もいます。飲みやすいミカンやオレンジなど柑橘類のジュースも、吐いたら控えましょう。

歯ブラシを口に入れると吐き気がして、歯みがきができないことがあります。そんなときは、洗口液で口の中を清潔に保ちましょう。また、ガムなら大丈夫！という人は、歯をみがいた気分になれる歯みがきガムを利用してもいいでしょう。ただ、シュガーレスでも実際の歯みがきとは違います。

虫歯のあるママは、つわりが収まったら、歯医者さんへ。まだおなかが小さくて治療が苦しくない時期に受けられるといいですね。

妊婦健診は母体と赤ちゃんの健康を守るために、とても重要です。とくに妊娠初期には、母体の全身的な健康をチェックしたり、流産のリスクがないかどうか、双子などの多胎かどうかなど、基本的なことを調べます。赤ちゃんの発育が順調か、ママの健康チェックは何が必要か、すべては正しい妊娠週数がベースになります。

正確な妊娠週数は、妊娠11週未満に超音波検査でわかる赤ちゃんのＣＲＬ(頭殿長)が教えてくれます。

つわり症状が強い人は、我慢しすぎずに早めに医師に相談しましょう。食べられない、飲めない、吐くなどの症状が続くと脱水症状が進み、ときには重い病気につながる場合もあります。

外来受診で脱水を防ぐ点滴治療を受けると楽になりますし、受診した安心感が症状を軽くする場合もあります。「つわりで受診するのは気が引ける」などと思わないことが大切です。

「つわりぐらい、我慢できないなんて」という、家族の無理解な態度も困りもの。とくにパートナーの理解と手助けは重要！　お弁当や総菜を買ってきてもらう、料理してもらう、外食に誘ってもらう、など最大限の理解と協力をお願いしましょう。

家では吐いてばかりだったけれど、外に出て気分転換をしたり、外食をするとウソのように食べられることもあります。

つわりで食事や水分の量が減ると、便秘がひどくなることもあります。次のような対策で、頑固な便秘にならないように工夫しましょう。頑固な便秘は痔の原因になるので、我慢しすぎずに早めに病院で緩下剤（かんげざい／作用の緩やかな下剤）をもらうようにしましょう。

妊娠の確定診断は勤め先や自宅に近い病院で受けたけれど、これからの妊婦健診やお産は別の病院にしたい、また里帰り出産したい、と考えている人は、病院を決める時期です。地域にもよりますが、日本全体で分娩を扱う病院は減っています。早めに分娩予約を済ませるようにしましょう。

決めるポイントは、どんなお産をしたいか、立ち合い出産を希望するかどうか、パートナーや実家の都合など、人それぞれ、さまざまあるでしょう。しかし、何よりも大切なのは、妊娠・出産・産後の経過、新生児について、診療経験豊富な医師を頼ることです。

最近はウェブサイトの検索と情報に頼る人もいますが、医療内容を正しく、詳しく開示しているかどうかが最低条件でしょう。家族や友人、先輩ママの信頼できる情報に頼るのもひとつの方法です。

厚生労働省が平成29年9月8日に発表した、全国の市区町村が妊婦健診で実施している公費助成額の全国平均は、平成28年4月時点で１０万２０９７円。都道府県別の平均額で、最も高いのが岐阜県で１１万９５７０円、最も低いのが神奈川県で６万９６４４円で、約５万円の差です。

妊娠・出産への助成だけでなく、子育て支援を手厚くして、若い世代の移住を誘う市区町村もあります。独自のサービスを提供しているケースが多いので、早めに広報誌やウェブサイトなどで調べましょう。

自治体に提出する「妊娠届け」は、ひとりでOK！　シングルの場合も、事実婚、未婚の場合も、本人の住所登録がわかる書類があれば、母子健康手帳をもらえます。またひとりで育児を考えている場合、自治体でもさまざまな「ひとり親」に対する支援制度を設けていますから、しっかり情報を集めておきましょう。

仕事をしているママは、職場へ妊娠を報告するころです。雇用形態や労働条件、仕事の内容などにもよりますが、原則として、雇用側は妊娠中の女性に対して最大限の配慮をしないといけないことになっています。たとえば、妊婦健診のための遅刻や早退はOK！　つわりがひどくてつらい場合には、勤務時間を短くする、などです。

頼りになるのは、同じ経験を持つ職場の先輩女性。いろいろ相談してみるといいでしょう。

産休のほか、育児休業についても早めに考えておきたいですね。育児休業については、平成29年10月１日から「1歳6ヶ月まで」から「2歳まで」に変更に。（「保育所待機等特別な事情がある場合の2歳に達するまでの育児休業」）。詳細は、勤務先に問い合わせましょう。