会社(職場)、親へのオメデタ報告どうすればいい?

オメデタ報告どうすればいい?

愛しい赤ちゃんがお腹に宿ったなんて、最高に嬉しいこと。人に報告するたびに、自分がママになったという実感が沸いてくるものです。また、後になれば報告した時のことが素敵な思い出になることも!家族の貴重な思い出になるようなオメデタ報告をしてくださいね!

夫、両親、友人への報告はどうすればいい?

相手によって報告する時期などが多少変わってきますよね。

それぞれについて考えてみましょう。

  • 夫への報告
  • 両親への報告
  • 友人への報告

会社への報告はどうすればいい?

報告したあとも、会社と話し合うことは多いものです。

それも含めて考えて行きましょう。

  • 報告する時期は?
  • 報告したその後は?
  • 妊娠中や出産後の健康状態の職場管理について
  • 妊娠にまつわる法律

夫、両親、友人へのオメデタ報告

大切な人達に、オメデタ報告ができることはとっても幸せなことですよね。 それではさっそく、夫、両親、友人に分けて、それぞれにどのようにして報告したらいいのか考えていきましょう!

夫へのオメデタ報告

ほとんどの場合、オメデタ報告を一番最初にするのはパパ!

これから一緒に赤ちゃんを育てていく大切なパートナーだからこそ、オメデタ報告にも気合がはいっちゃいますよね!!パパを一番喜ばせてあげる方法を考えてみましょう!

いつ報告する?

【慎重派】正常な妊娠と、産婦人科に診断されてから報告しましょう

妊娠検査薬で陽性なら妊娠の可能性はとても高いのですが、子宮外妊娠などの異常妊娠にも反応することもあり、妊娠初期は流産の可能性が15-17%程度あるそう。正常な妊娠かどうかは産婦人科の診察を待たねばなりません。

産婦人科で「無事オメデタです!」と言われてから、パパと3人の喜びを分かち合いましょう。

報告のワンポイントアドバイス

産婦人科で正確な妊娠の診断ができるのは、おなかの赤ちゃんの心拍や胎芽が確認できる6週目以降が目安です。

【すぐ報告派】妊娠検査薬で陽性と出たら報告してもいいですね

うれしい報告は早くしたい!と思うママは、妊娠の兆候に気づいたらすぐにパパに報告したくなるかも。それでも生理が遅れているなどの曖昧な情報より、妊娠検査薬で判定してからがオススメです

報告のワンポイントアドバイス

妊娠検査薬で陽性でも、産婦人科の診察を受けるまでは、上記のような正常以外の妊娠の可能性もあることも一緒にパパに伝えてあげるといいですね。

どうやって報告する?

【一緒に感動したい派】パパと面と向かって報告しましょう

一緒に感動したい派のご夫婦にとっては、確実な情報に裏付けされた事実を、言葉だけでなくママの表情がわかるように伝えてあげたいですね。

それには、パパがおうちにいるときに面と向かって直接伝えるのが一番です。パパの喜びの顔もすぐ見られるし、その瞬間を2人で分かち合えるのが何より素敵です。産婦人科の診察に、パパに一緒に来てもらうのもいいですね!

【あっと驚かせたい派】携帯&メールを使おう

あっと驚かせたい!というママには、携帯電話はとっても便利。

陽性のサインの出た妊娠検査薬とママの笑顔の写真にメッセージを添えて送信!というのもいいですね。

メールを見たパパの驚いた顔を想像すると、わくわくしますね!

パパの帰宅後には、喜びを大いに分かち合いましょう。

両親へのオメデタ報告

いつ報告する?

両親には妊娠が確実になってから報告する場合が多いようです。妊娠していなかった時にガッカリさせたくないという気持ちが強いのかもしれませんね。

どうやって報告する?

【じっくり報告派】会える距離なら訪ねて報告しましょう

じっくり報告派のご夫婦なら、会える距離にお住まいの場合は、直接訪ねて元気な顔を見せつつ報告すると、いっそう喜んでもらえそうですね。遠方の場合には、電話で妊娠の報告と、現在の状態なども合わせて伝えてあげると安心してもらえるでしょう。

【さらっと報告派】電話で報告してあげましょう

できるだけさらっと報告したいママも、貴重な報告なので、メールではなく電話での報告がベターです。

自分のお母さんやお姑さんには、先輩ママとしての妊娠中のアドバイスをお願いすると、いろんな参考になる意見をもらえるでしょう。

友人へのオメデタ報告

いつ報告する?

【会社の友人の場合】安定期に入ってからの報告が無難

どれだけ仲が良いのかによって、報告する時期は違ってくるようですが、友人からは他の友人にも伝わる可能性が高いので、万が一を考えて安定期に入ってから報告した方が無難かもしれませんね。

【親しい友人の場合】親友や親しい先輩ママならすぐ報告もアリ

日頃から会う頻度が高く、なんでも語り合っている親友なら、妊娠が確実に診断されてからすぐ報告したいですね。特にすでに子どもがいる先輩ママなら、妊娠中のいろいろなアドバイスも期待できるので、早めに報告してみましょう。

どうやって報告する?

【会社の友人の場合】会う機会があったときに直接報告するか、メールという手も

報告の仕方も仲良し度によって異なるようですが、「急ぎは電話、そうでないときはメール」という文化が浸透しつつあるので、まずはメールで報告するのも手。ただし、日頃行動を共にすることの多い同じグループの友人には、同じタイミングでの報告がよいでしょう。

【親しい友人の場合】仲良しには携帯電話が早い!

すぐにでも喜びを知らせたい親友には、携帯電話や携帯メールで報告すれば、すぐにお祝いの言葉をもらえそう!産後には「無事生まれました」と出産報告も忘れないようにしましょう。

会社へのオメデタ報告

働いている女性のオメデタ報告は、ただ「おめでとう」と言ってもらうだけでは終わりません。特に正社員としてフルタイム勤務している場合、仕事は続けるのか?育児休暇はどうするのか?など会社と話し合わなければならないことがたくさんありますよね。それらも含めて、オメデタ報告について考えてみましょう!

報告する時期は?

妊娠初期は、つわりなどの体調不良が起こりやすく、職場や周囲の人たちの助けを借りる必要がでるかもしれません。また、体調が悪くて欠勤することが多くなったり、長期休暇をとるために、人や仕事のやりくりが早い段階で必要なこともあります。

※ただし妊娠12週までは、染色体異常や感染症による受精卵の生命力が不足していたためにおこる流産の可能性もあるので、それ以降に報告する場合が多いようです。

直属の上司への報告

産院で順調な妊娠と診断されたら早めに報告しましょう。人事部門への報告は通常は上司からされるものですが、念のため確認しておきましょう。

職場の同僚への報告

同じ組織の人にいつ、どのように報告するかは、上司の考え方もあるため、上司に相談して判断を仰いでからの方がいいですね。

親しい同僚への報告

親しい同僚でも、万一のことが起こる場合や、不本意に噂で広がる場合もあります。親しい間柄でも職場の仲間の場合は、やはり上司への報告後、安定期に入ってからの方が望ましいでしょう。

報告した後の話し合い

産後職場への復帰を希望するのなら、いつから復帰するのか、赤ちゃんはどこに預ける予定なのかなど職場の上司と話し合っておきましょう。

その際、母性保護の立場から、いろいろな法律が作られているので、必要な場合は働く女性の権利として臆せず交渉しましょう!

会社によっては法律で定められている以上の育児休暇や育児時間短縮勤務の制度を設けている場合もあります。また、法律で保障はされていませんが、育児と両立しやすい部署への異動をさせてくれる場合もあるので、会社の制度を早めに確認したり、人事部の人などと一度話し合ってみるといいでしょう。

派遣社員やパート・アルバイト勤務の場合

上記の法律や制度の適応は、雇用形態によって異なります。

正社員以外の雇用形態で働いている場合は、会社の人事部門や、派遣元の会社に聞いてみたり、同僚の先輩ママに相談してみるといいですね。

会社へのオメデタ報告の後は

妊娠中や出産後も仕事を継続するママは、なかなか妊娠前の健康状態と同じように仕事をできるとは限りません。国や地方自治体では、妊娠中や産後の女性労働者の健康管理や育児支援のための対応をとることを事業主に対して義務づけています。妊娠、産後にまつわる法律をここで把握しておきましょう。

妊娠中や出産後の健康状態の職場管理について

「母性健康管理指導事項連絡カード」を利用しましょう

妊娠中や出産後に、女性労働者が医師等から何らかの指導を受けた場合、その指導事項を守ることができるようにするための勤務の軽減、勤務時間の短縮、休業等の適切な措置を講じることが、事業主に義務づけられています。

そのために、職場が正確な状況を把握するための書類が「母性健康管理指導事項連絡カード(通称:母健連絡カード)」です。

「母健連絡カード」はどこでもらえるの?

母健連絡カードは、都道府県の労働局雇用均等室を通して入手できます。その他、市町村母子保健担当課の窓口や産婦人科医の所にも置いてある場合もあります。

「母健連絡カード」はどうやって使うの?

母健連絡カードは職場に提出するもので、医師の印鑑が必要です。

  • 1.妊娠中及び出産後の健康診査等の結果、通勤緩和や休憩に関する措置などが必要であると主治医等に指導を受けたとき、母健連絡カードに必要な事項を記入して発行してもらいます。
  • 2.女性労働者は、事業主に母健連絡カードを提出して措置を申し出ます。
  • 3.事業主は母健連絡カードの記入事項にしたがって時差通勤や休憩時間の延長等の措置を講じます。

妊娠にまつわる法律

産前、産後の休暇

労働基準法第65条

「産前6週(多胎妊娠の場合は14週)、産後8週の休暇をとること」

出産予定日が書かれた診断書を用意して、会社に届けましょう。

職場の配置転換

労働基準法第64条

「妊娠中の女子及び産後1年を経過しない妊産婦を、重量物を取り扱う業務、有害ガスを発散する場所における業務その他妊産婦の妊娠、出産、哺育等に有害な業務に就かせてはならない」

労働基準法65条

「妊娠中の女性が請求した場合、他の軽易な業務に転換させなければならない」

現在の職場がつらいようでしたら、上司と相談してみましょう。

労働時間の制限

労働基準法第66条

「使用者は、妊産婦が請求した場合においては、時間外労働をさせてはならず、又は休日に労働させてはならない。使用者は、妊産婦が請求した場合においては、深夜業をさせてはならない」

残業などが多く、体力的に辛い場合は、上司と相談してみましょう。

通院休暇

男女雇用機会均等法第22条

「事業主は、労働省令で定めるところにより、その雇用する女性労働者が母子保健法の規定による保健指導又は健康診査を受けるために必要な時間を確保できるようにしなければならない」

定期健診のときなどに、ぜひこの休暇をつかいたいものですね。

育児時間

労働基準法第67条

「生後満一年に達しない生児を育てる女性は、第34条の休憩時間のほか、一日二回各々少なくとも三十分、その生児を育てるための時間を請求することができる」

必要な場合は、出産前に上司に話をしておきましょう!

育児休暇

1992年に施行された育児・介護休業法により、子どもが1歳(必要な場合は1歳6カ月)まで、父母のどちらかが育児休暇を取得できるようになりました。

保育園の入園時期なども考えて、復帰時期を上司と相談しておきましょう。

update : 2018.10.01

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